ＮＰＢ激震　新たに７球団１４人がオンラインカジノ利用を自己申告　
調査結果を発表「非常に重く受け止めている」「今後の対応をしっかりしたい」
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　日本野球機構（ＮＰＢ）は２７日、オンラインカジノを巡り１２球団に要請していた調査の結果を公表し、新たに７球団１４人の自己申告があったと発表した。

　対応した中村事務局長は「選手及び、監督、スタッフ、コーチに自主的に呼びかけたところ、２６日までに数球団から報告があった」と説明。「１２球団のうち、球団関係者から申告があったのは７球団、オンラインカジノを利用したのは１４人でした。いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（３年）にかからない２０２２月以降の案件です」と語った。

　さらに「今回の公表の対象とした自主申告をした者については、各球団において、申告内容を精査、確認した上で適切に対応して参ります」とし、「本日以降も日本プロ野球選手会とも協議しながら当面の間、自主申告を受け付けることといたします」と説明した。同事務局長は「非常に重く受け止めている。今後の対応をしっかりしたい」と語った。

　同問題を巡っては、２１日にオリックスが山岡泰輔投手が海外のカジノライセンスを取得しているサイトが運営しているポーカーゲームのトーナメント大会に参加していたことの事実を把握し、同投手の活動自粛を発表した。

　ＮＰＢも同日に声明文を発表。他競技の選手や芸能タレントのオンラインカジノ問題を受けて「１２球団に対して、所属選手及び監督、コーチ、スタッフなど関係者にオンラインカジノの利用は違法行為にあたることを各球団内で改めて周知徹底するよう求めたほか、当該球団に向け、過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう呼びかけることを要請しました」と明かしていた。

　その上で「この呼びかけに関する結果については、全球団からの報告がまとまり次第、当組織、及び球団において適切に対応してまいります」と説明していたＮＰＢ。開幕１カ月を前に、激震が走る発表となった。