https://news.yahoo.co.jp/articles/9bac129552cf9d09fe2e0defbd398687fe90d9f8
大リーグ・オーナー側、ロックアウト備えて資金プール　米報道…27年シーズン全休の可能性も指摘、サラリーキャップで対立必至…大谷翔平のプレーが見られない”悪夢の事態”想定する関係者も

米紙「ニューヨーク・ポスト」は19日、今年12月1日の労使協定の失効後の選手会との対立に備え、大リーグのオーナー側は1球団あたり約7500万ドル（総額20億ドル超）の資金をプールしていると報じた。ロックアウトでの試合中止やスポンサー、グッズ収入がなくなった場合に備えるためだという。大リーグは94年と95年にまたがり、プロスポーツ史上最大の232日間のストライキを経験しているが、業界内では約30年ぶりの大きなストライキとなり、「2027年シーズン全体が危うくなる可能性もある」という空気が漂っているという。

　今回の労使協定の争点は、年俸総額の上限を決めるサラリーキャップ制の導入だ。ドジャースが贅沢税を支払い続けながらも、大枚をはたいて大型補強を連発して2連覇を達成。一方で、小規模マーケットのチームはテレビ局の撤退などで苦しい経営を強いられ、予算削減に迫られている球団もある。オーナー側はこの戦力差の是正を訴えてサラリーキャンプ制を入れたい構えだが、オーナー側の経営努力不足を棚上げしているとの指摘もある。

　一方、選手会側はサラリーキャップに当然、断固反対だ。マチャドやハーパーら大物選手がいずれもドジャースのやり方に賛成し、「どのチームも見習うべきだ」と語っているのも、今年の労使の対立を見越してのものだろう。前回は22年3月中旬にロックアウトが解除され、4月にはレギュラーシーズンが始まって大きな損失にはならなかったが、今回は難航必至の状況で、悪夢の事態を想定する関係者もいる。