サッカーW杯 日本代表を支える40社 売上1兆円以上8社 設立10年未満も 2026/05/26
～ 「日本サッカー協会スポンサー企業」動向調査 ～

　2026年6月11日、米国・カナダ・メキシコの3カ国共催で、史上最大規模のFIFAワールドカップが開幕する。5月15日、日本代表メンバー26名も発表され、関心が集まるなか、スポンサーシップやパートナーシップなど、サッカー日本代表・日本サッカー協会を支援する企業40社を調査した。
　スポンサー企業は、売上高50兆円のトヨタ自動車など、各業界の有力企業が並ぶ一方で、設立10年未満の企業も4社ある。また、洗濯用洗剤「アタック」（花王）など、企業名でなく商品名やブランド名のスポンサー契約もあり、各企業の多様な広告戦略も浮かび上がる。
　上場企業はキリンホールディングスなど16社で、市場区分別では東証プライム上場14社、スタンダード上場2社だった。非上場は24社で、全体の6割（構成比60.0％）を占めた。このうち、アディダスジャパン、サムソナイト・ジャパン、グーグルなど、世界的企業の日本法人も含まれている。
　また、国内最大級のクラウドファンディングサービスのプラットホームを展開するCAMPFIREなど、日本代表チームを支える多様な企業が集まった。

　FIFAワールドカップ注目の試合は世界で10億人以上の視聴が見込まれ、世界にブランドをアピールできる絶好の機会となる。サッカーに限らず、スポーツ放映権料が高騰し、地上波での露出が減少する一方、動画配信サービスが意欲的に放映権獲得に動き、視聴環境は変革期にある。こうしたなか、スポンサー企業は投資対効果（投資利益率・ROI）の見直しを迫られている。
　スポンサー企業にとって圧倒的なメディア露出は、ブランドの認知向上のチャンスと同時に、巨額を投じた経営戦略の一つとして企業の社会的責任（CSR)の実践にもなっている。