現実世界を冷徹に見れば、やはり人種間の知能格差は存在すると言わざるを得ない。
汎用AI開発を目指す競争は現実世界で競争している以上、政治的に正しい事という空想の話ではなく現実を考慮しないと駄目だ。

その現実を考慮して見れば、比較的知能が高いのが東アジア人で、中国にはその東アジア人が10億人以上もいるから優秀な人もそれだけ多い。
これを考えれば汎用AI開発を目指す競争で中国が有利なのは間違いない。
一部のユダヤ人は東アジア人以上の知能と言われ、その多くはアメリカ在住でこの点はアメリカの強み。だがその手のユダヤ人は絶対数が少ない。
その手のユダヤ人の知能が飛び抜けて高いなら兎も角、実際は東アジア人と大きく離れていることはなく、ジョン・フォン・ノイマンのような例は稀。
ならば、「三人寄れば文殊の知恵」ではないが、中国人90点でユダヤ人100点だとしてもユダヤ人の100倍集まれる中国の方が有利だろう。

しかし中国にも弱点はある。
19世紀の産業革命で躓き、欧米や日本に比べて近代化に遅れたことで、現在のところ産業の底上げがまだ十分とは言えない。
つまり最先端の論文は勢いが盛んだが、それを実際の形にするには、まだ十分な技術力が備わっていない部分があることだ。
この点は欧米や日本の方が有利。しかしスパコンの例を見ても分かるように、これも中国は今急激に追いつきつつある。

もし人間以上の汎用AIが完成したら、その使い方次第では、最初に発明した国が半永久的に覇権を握ることも可能だろう。
汎用AIを他国の開発を妨害することに使いつつ、自国は汎用AIで更に高性能な汎用AIを作れば良いのだから。

人間以上の汎用人工知能の発明は人類最後の発明とも言われる。
以降の主だった発明は、当然人間以上の知能を持つ汎用AIに行わせた方が有利だからだ。
そうなるとこの汎用AI開発競争は人類が自ら行う最後にして最大の競争とも言える。
この競争の結果が人類社会の結果を決めると言っても過言ではない。
それを日本の政治家官僚には保革を問わず理解してほしい。