新素材開発に「Ｍ:Ｉ」、理想の物質を爆速サーチ　──AIとスパコンを活用
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28496730T20C18A3X11000/

半導体関連材料や炭素繊維などで世界市場を席巻してきた日本の素材メーカーに対抗するべく、
いち早くＭＩの導入を進めたのが米国だ。
2011年６月、当時のオバマ政権は「材料開発の時間を半減させる」という「マテリアル（材料）ゲノム計画」を打ち出した。
ＭＩの力を見せつけたのが12年、米マサチューセッツ工科大学と韓国サムスンが共同発表したリチウムイオン電池の固体電解質となり得る新素材を提案する論文だ。
実際の実験はせず、情報科学の手法だけでより寿命の長い材料にたどり着いた。
衝撃が広がったのは、実はその素材は日本企業が実験を繰り返して発見した特許出願中のものと基本的に同じだったからだ。

米国に負けじと、欧州や中国、韓国も15年に相次ぎＭＩ関連のプロジェクトを開始。
関係者によると、中国は500億円規模の予算をＭＩ開発に投じるもようだ。
日本も同年、国の研究機関である物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ）が中心となり、民間企業と組んでＭＩ研究のコンソーシアムを立ち上げた。