Springer社の杜撰な校正について

Publisher Correction to: Runge–Kutta approximation for C0-semigroups in the graph norm with applications to time domain boundary integral equations
https://link.springer.com/article/10.1007/s42985-020-00060-w
https://link.springer.com/content/pdf/10.1007/s42985-020-00060-w.pdf

Partial Differential Equations and Applications
Volume 2, article number 18, (2021)
Published: 05 February 2021

>>36
> 同じ雑誌の同じ号で編集ミス3つ

>>38
4つありましたw

Publisher Correction: Object embedding using an information geometrical perspective
https://link.springer.com/article/10.1007/s41884-023-00118-9
https://link.springer.com/content/pdf/10.1007/s41884-023-00118-9.pdf

Information Geometry
Volume 6, pages 597–598, (2023)
Published: 24 August 2023

Publisher Correction: Proof of the Goldberg–Seymour conjecture on edge–colorings of multigraphs
https://link.springer.com/article/10.1007/s10878-025-01372-6
https://link.springer.com/content/pdf/10.1007/s10878-025-01372-6.pdf

Journal of Combinatorial Optimization
Volume 51, article number 1, (2026)
Published: 19 December 2025

出版社の訂正の訂正

Publisher Correction Note to: Correction to: On the numerical range of matrices in max algebra
https://link.springer.com/article/10.1007/s43037-025-00435-4
https://link.springer.com/content/pdf/10.1007/s43037-025-00435-4.pdf

Banach Journal of Mathematical
Volume 19, article number 50 (2025)
Published: 01 July 2025

ここの編集事務全員クビにしてAIに投げた方がマシだろう

最近、AIを導入して乱用しているらしくて、内容を理解せずにデタラメな理解の注を図やグラフに勝手につけてくるなど編集の頭がおかしい。

「シュプリンガー・ジャパン事件（東京地判平29・7・3）」は、女性従業員が第2子の出産・育児休業の取得後に会社から復職を拒否され、退職勧奨や解雇を言い渡されたことの有効性が争われた裁判です。
裁判所は、育休取得を背景とした解雇や退職強要は男女雇用機会均等法や育児・介護休業法に反し無効であるとして、労働者勝訴の判決を下しました。事件の経緯2010年9月〜：原告（女性従業員）が第1子妊娠に伴い産休・育休を取得し、2011年7月に職場復帰。2014年8月〜：第2子出産のため2回目の産休・育休を取得。2015年5月：所属会社を含むグループが合併し、のちの「シュプリンガー・ネイチャー」体制へ移行。2015年3月以降：職場復帰の調整を申し出たところ、会社側は「従前の部署に人員の空きがない」などとして、海外子会社への転籍や大幅な減給を伴う異動・退職勧奨を実施し、就労を拒否。会社側はその後、過去の勤務態度（協調性不足や指導命令違反など）を理由に解雇を強行。裁判所の判断解雇の無効：妊娠・出産や育児休業の取得に近接して行われた不利益扱いにあたり、会社側の主張する解雇事由は客観的に合理的な理由を欠き、権利の濫用であると判断。不法行為の成立：復職を拒み退職を強要した一連の対応は違法であり、会社側に損害賠償の支払いが命じられた。

口コミから見える退職傾向キャリアアップ前提の退職：
外資系企業ということもあり、「最初から数年間の在籍でキャリアを積み、次のステップへ転職することを前提に入社する」人が一定数います。
体制変更による影響：2015年の大規模な合併（シュプリンガーとネイチャー・パブリッシング・グループ等の統合）以降、本社（ドイツ・イギリス）主導の中央集権的な体制が強まり、ノルマの厳格化や社風の変化を理由に退職を検討したという声が見られます。
部署による環境の差：有給休暇が取りやすくフレックスやリモートワーク（週3回までなど）を活用して柔軟に働ける部署がある一方、1人1プロジェクト制のため、産休・育休の穴埋めによる業務負担の偏りが退職検討のきっかけになったという過去の指摘もあります。